太りすぎ従業員には罰金ー雇用主、保険料抑制に躍起ー米病院

先進国では世界的に太りすぎ、肥満対策が大きな課題になっている。OＥCDでは各国の肥満比率を各国について公表している。米医療法人グループのクラリオン、ヘルス、パートナーズはこのほど、２００９年から実施する新指針で、肥満の従業員に罰金を科すと通告した。雇用主は企業が負担する従業員の健康保険料増大に頭を悩ませており、追随する動きが広がる可能性もある。米メディアによると、同病院は従業員の肥満や喫煙、コレステロール値などを調べ、該当する項目ごとに罰金を適用する。罰金は合計で月６０ドル（７２００円）に達する可能性がある。所得の高い国ほど肥満率が高いとは必ずしもいえないことは、メキシコが米国に次いで肥満率が高い点、アジアの高所得国である日本や韓国の肥満率は目だって低い点などから分かる。食生活様式の影響が大きいと考えられる。
地球裁定、たしかに、どうしたらこんなに太れるのかと言う位、アメリカ国内で社会問題になっている。食文化だと一言でかたずけるのは簡単かもしれないが、なかなかあれほどまでには太れない、最近では日本食ブームが各州で広がりをみせているが、肥満により国の損失を考えると、今問題になっている不良住宅融資（サブプライム、ローン）どころではない、なぜならバブルは一時のもの、肥満はアメリカが抱える文化なのかもしれない。